トップページ

最新の情報通信技術(ICT)をはじめとした革新的なテクノロジーを駆使して実現される快適で便利な持続可能な社会、スマートシティ、スマートコミュニティの実現に向けて、関連する分野においてそれぞれ進められている研究・開発、実証実験など、実用化に向けたさまざまな取り組みを総合的に発信していきます。

新 着

ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる

ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる

従来から農業では、産業用無人飛行機(ドローン)が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社 代表取締役 兼 セキュアドローン協議会 会長 春原久徳氏の講演をリポートする。

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

1988年に設立されたソニーコンピュータサイエンス研究所(以下、Sony CSL)は、コンピューターサイエンスに関する研究を中心に、現在はシステム複雑系や脳科学や新たな価値創造に向けた研究を幅広く展開している。その研究の中に、Open Energy Systems(オープンエネルギーシステム)がある。

ウェアラブル機器・サービスの普及について

ウェアラブル機器・サービスの普及について

ウェアラブル市場はまだ完全には形成されていないため、今後の市場展開を正確に予測することは困難だ。しかし、市場を静観するのではなく、市場シェアを先行して獲得するためにも、“まずやってみる”という姿勢で挑戦することが望ましい。
東京ビッグサイトで開催された「第1回 ウェアラブルEXPO」における総務省の講演をリポートする。

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。

エネルギー・環境

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

静岡ガスは、東レ建設と協力して、家庭用燃料電池エネファームによるマンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」を開発・構築した。
同システムは、電力の一括受電とエネファームを組合せて、マンション内で電力の融通を行う技術。

EV観光の楽園 沖縄−総括編−

EV観光の楽園 沖縄−総括編−

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「EV観光の楽園 沖縄−総括編−」

次世代自動車普及に向けた国の取組について

次世代自動車普及に向けた国の取組について

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「次世代自動車普及に向けた国の取組について」

【サントリー天然水の森シリーズ】第3章 生態系と水循環は土壌で成り立っている 過疎化が進み浸食や土壌崩壊の危険が増す日本の森林

【サントリー天然水の森シリーズ】第3章 生態系と水循環は土壌で成り立っている 過疎化が進み浸食や土壌崩壊の危険が増す日本の森林

過疎化が進み浸食や土壌崩壊の危険が増す日本の森林

交 通・ITS

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

EV用リチウムイオン蓄電池の二次利用事業への取り組みと今後の展望

蓄電池は、充放電を繰り返すことに伴ってバッテリーの残容量が下がっていく。残容量が下がり、従来の用途では使用できなくなったとしても、リサイクルして別の用途で活用できれば、限られた資源を有効活用できるようになる。そうした中で、日産自動車と住友商事が出資する蓄電池事業者、フォーアールエナジーは、リサイクルした蓄電池を別の用途向けに再製品化する取り組みに注力している。

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

「パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み」

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV(電気自動車)によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。

開発現場から見たEV・PHV

開発現場から見たEV・PHV

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「開発現場から見たEV・PHV」

文 教

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

適確なツール選びと活用の工夫が成果を左右する

適確なツール選びと活用の工夫が成果を左右する

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
適確なツール選びと活用の工夫が成果を左右する

選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

生 活・医 療・福 祉

宮古島における電気自動車関連の取組

宮古島における電気自動車関連の取組

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「宮古島における電気自動車関連の取組」

流通業が考えるまちづくり・コミュニティづくりへの貢献−イオンの取り組む環境・社会貢献活動−

流通業が考えるまちづくり・コミュニティづくりへの貢献−イオンの取り組む環境・社会貢献活動−

小売業は平和な場所でなければ商売できない。小売業は地域とそこに住む人とのつながりで成り立っている。イオン株式会社はこうした理念で事業を展開しており、社会貢献への取り組みは同社にとって特別なことではないという。「スマートイオンをスローガンに掲げ、」店舗から店舗の外へと取り組みの範囲を広げているという。

アベノミクスと成長戦略

アベノミクスと成長戦略

「経済成長のための打ち出の小槌はない。政府は民間企業に自由を与え、企業は競争や技術革新によって成長するべき」と話すのは慶応義塾大学の竹中平蔵氏。2020年に開催される東京オリンピックに向け、適切な規制改革によって市場に刺激を与えることが重要となる。

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

静岡ガスは、東レ建設と協力して、家庭用燃料電池エネファームによるマンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」を開発・構築した。
同システムは、電力の一括受電とエネファームを組合せて、マンション内で電力の融通を行う技術。

ICT(情報通信技術)

安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する

安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
安価で導入・利用しやすい“どこでもスイッチ”で意思をより正確に把握する

ICTを活用した新たな街づくりの実現に向けて

ICTを活用した新たな街づくりの実現に向けて

スマートシティの実現に向けて、全国規模で実証実験が行われている。本講演では、スマートシティを普及させていくにあたっての課題や、総務省が主導する実証実験の内容などが示された。

未来を変えるトリリオンセンサーの衝撃

未来を変えるトリリオンセンサーの衝撃

毎年1兆個のセンサーを活用する社会であるTrillion Sensors Universeの実現に向けて、米国では産学官連携の「TSensors Summit」を開催している。そのサミットに日本から参加し、Japan’s Movement Towards a Trillion Sensorsと題する講演を行ったのが、SPPテクノロジーズ株式会社 エグゼキュティブシニアアドバイザーの神永 晉氏。神永氏は、世界を代表するMEMS(微小電気機械システム)の第一人者。そのMEMSを通して知り合ったかつての盟友たちが、Trillion Sensors Universeの実現に取り組んでいることから、神永氏も日本におけるセンサー社会の実現に向けた活動を推進している。

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

本サイト掲載記事の無断転載を禁じます。
Copyright © 2013 - 2020 ReviewMagazine Inc. All rights reserved.