トップページ

最新の情報通信技術(ICT)をはじめとした革新的なテクノロジーを駆使して実現される快適で便利な持続可能な社会、スマートシティ、スマートコミュニティの実現に向けて、関連する分野においてそれぞれ進められている研究・開発、実証実験など、実用化に向けたさまざまな取り組みを総合的に発信していきます。

新 着

ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる

ドローンとIoTによる強固なつながりが精密農業を発展させる

従来から農業では、産業用無人飛行機(ドローン)が農薬散布などで使用されていた。現在ドローンは、Wi-Fi通信や高精度なカメラ技術により、空撮や測量なども行えるようになってきた。進化するドローンの活用は、農業の発展にどのように貢献するのだろうか。
第11回目となる「SoftBank Technology Forum 2015」からスプリングフィールド株式会社 代表取締役 兼 セキュアドローン協議会 会長 春原久徳氏の講演をリポートする。

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

ソニーのH2H(Home-to-Home)型グリッド実証試験の成功体験

1988年に設立されたソニーコンピュータサイエンス研究所(以下、Sony CSL)は、コンピューターサイエンスに関する研究を中心に、現在はシステム複雑系や脳科学や新たな価値創造に向けた研究を幅広く展開している。その研究の中に、Open Energy Systems(オープンエネルギーシステム)がある。

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ウェアラブル機器・サービスの普及について

ウェアラブル機器・サービスの普及について

ウェアラブル市場はまだ完全には形成されていないため、今後の市場展開を正確に予測することは困難だ。しかし、市場を静観するのではなく、市場シェアを先行して獲得するためにも、“まずやってみる”という姿勢で挑戦することが望ましい。
東京ビッグサイトで開催された「第1回 ウェアラブルEXPO」における総務省の講演をリポートする。

エネルギー・環境

植物のような環境モデル GREEN FLOATプラン

植物のような環境モデル GREEN FLOATプラン

清水建設は、赤道直下の海上に環境配慮型の都市を浮かべる「GREEN FLOAT」に注力している。食料の自給自足を維持しながら、廃棄物の再資源化によって自然にも溶け込み、CO2をゼロにするだけでなく周辺のCO2も吸収し続ける植物質な都市を目指す。

農業クラウド導入後の農家の声に応えた次世代養液土耕システム

農業クラウド導入後の農家の声に応えた次世代養液土耕システム

ルートレック・ネットワークスは、ビニルハウス内を区画ごとに制御し、肥料を溶かした水の供給量を各区画で適正化できる農業クラウドシステムを提供している。これは、同社の従来型農業クラウドを導入した農家からの要望に即して改良された新サービスだ。

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

マンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」採用のスマートタウン計画

静岡ガスは、東レ建設と協力して、家庭用燃料電池エネファームによるマンション内電力融通システム「T−グリッドシステム」を開発・構築した。
同システムは、電力の一括受電とエネファームを組合せて、マンション内で電力の融通を行う技術。

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

「パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み」

交 通・ITS

宮古島における電気自動車関連の取組

宮古島における電気自動車関連の取組

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「宮古島における電気自動車関連の取組」

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

電気自動車がもたらすシティ・イノベーション

日産自動車にとってSmart City Week 2013の会場は、まさに“地元”だ。同社のグローバル本社がすぐ近くにあり、横浜市ともスマートシティに関する実証実験に共同で取り組んでいる。日産自動車ではEV(電気自動車)によるシティ・イノベーションを推進しているという。EVを再生エネルーの電力供給の安定化装置として利用しようという提言だ。さらに、EVが地域の電源となる社会を提案する。

沖縄県の取組

沖縄県の取組

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「沖縄県の取組」

沖縄におけるEVを活用した観光の取組について

沖縄におけるEVを活用した観光の取組について

【EV・PHV】<イベント>EV・PHVタウンシンポジウム─in 沖縄─
「沖縄におけるEVを活用した観光の取組について」

文 教

教育現場で進む電子ペーパーの活用

教育現場で進む電子ペーパーの活用

タブレットを中心とした教育現場のICT化が進んでいる。タブレットは生徒の回答の共有などに効果的だが、手書きという観点に着目した場合、タブレットの液晶はガラスでできているので、ペンが滑ったり、ガラスの厚みの分屈折率が気になったりするなど、どうしても紙の書き心地とは異なってしまう。そこで注目が集まっているのが電子ペーパーだ。

OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
OAKの「モーションヒストリー」機能を児童生徒の実態把握に活用

Word+読み上げソフトの活用だけで国語の読解と漢字の書き取りの成績が大幅に向上

Word+読み上げソフトの活用だけで国語の読解と漢字の書き取りの成績が大幅に向上

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
Word+読み上げソフトの活用だけで国語の読解と漢字の書き取りの成績が大幅に向上

選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
選択肢の広がりと機能の進化で役立つICTツールを追求

生 活・医 療・福 祉

地域、企業、消費者が一体となって取り組むどんぐりポイント

地域、企業、消費者が一体となって取り組むどんぐりポイント

環境に配慮された商品を、専用のマークによって分かりやすく表示する「どんぐりポイント制度」。製品にはポイントが付与されており、ポイントを集めることが地域の環境対策にもつながっていくという。

アベノミクスと成長戦略

アベノミクスと成長戦略

「経済成長のための打ち出の小槌はない。政府は民間企業に自由を与え、企業は競争や技術革新によって成長するべき」と話すのは慶応義塾大学の竹中平蔵氏。2020年に開催される東京オリンピックに向け、適切な規制改革によって市場に刺激を与えることが重要となる。

ビジネスモデル徹底討論(2) スマートシティはビジネスになるか

ビジネスモデル徹底討論(2) スマートシティはビジネスになるか

快適・便利、そして安心・安全な持続可能な社会の創造を目指すスマートシティの実現には、国や自治体だけではなく、民間企業や市民が一体となった取り組みが必要だ。しかし、民間企業が無償のボランティアで取り組むには限界があるし、儲かる仕組み、利益が循環する仕組みがなければ持続させることもできない。果たして、スマートシティにビジネスの勝算はあるのか。

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み

「パネルディスカッション:島しょ地域におけるEV・PHVの可能性と環境に配慮した観光の取り組み」

ICT(情報通信技術)

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
普通学校でもすごいポテンシャルを持つ道具として使える

“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援

“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援

ICTを活用して障害児の学習・生活支援を行うプロジェクト
「DO-IT School」の成果報告会リポート
“何度も繰り返して読み上げを聞ける”をICTツールで支援

ウェアラブルコンピューティングの展望

ウェアラブルコンピューティングの展望

市場には、機器が登場したばかりである黎明期、市場が急拡大する普及期、消費者に機器が広まった後の成熟期がある。スマートフォンやタブレットは成熟期に入りつつあり、ウェアラブルは次に来る市場として注目を集めている。
東京ビッグサイトで開催された「第1回 ウェアラブルEXPO」における野村総合研究所の講演をリポートする。

情報通信インフラの行方

情報通信インフラの行方

通信インフラ部分と端末部分の融合が進む

本サイト掲載記事の無断転載を禁じます。
Copyright © 2013 - 2024 ReviewMagazine Inc. All rights reserved.